ヘッジファンドを簡単にいうと「一部の方だけが参加できる投資信託」です。一般的な投資信託よりも必要資金が高額で、一般公募されないという特徴があります。情報が少ないため、詳細が気になる方もいるのではないでしょうか。

ここでは、ヘッジファンドとはどのようなファンドなのか、一般的な投資信託とは何が違うのかなど、ヘッジファンドの基本を解説します。また、購入を検討している方は、リスクや購入方法についても併せて確認しておきましょう。

ヘッジファンドとは？基本の「き」を分かりやすく解説

インターネット上で「ヘッジファンド」と検索すると、「私募」「オルタナティブ」「リスクヘッジ（リスクを予測しながら投資すること）」といった言葉が多く用いられています。難しい言葉が多く、イメージしにくいと感じる方もいるでしょう。

ここでは、ヘッジファンドの効果や投資スタイルなど、ヘッジファンドの基本を分かりやすく解説します。

ヘッジファンドに投資する目的は？

ヘッジファンドへ投資する目的のひとつに、「リスク分散効果」があります。株式や債券などの伝統的資産に対し、それらとは異なる性質を持つ資産を「オルタナティブ投資」と呼びます。ヘッジファンドはオルタナティブ投資の一種です。

異なる性質とは、伝統的資産とは異なる値動きをすることを指します。ヘッジファンドをポートフォリオに組み入れることで、株式や債券に対するリスク分散効果を期待できます。

ヘッジファンドの投資スタイルとは？

ヘッジファンドの多くは「絶対収益追求型」という投資スタイルです。絶対収益追求型では、市場の相場がどのような局面でも収益を求めることを目標にします。このスタイルを実現できる理由は、さまざまな投資対象や投資手法を組み合わせて運用するためです。

例えば、一般的な株式投資は安く買って高く売り、売買差益を狙います。ヘッジファンドではそういった手法だけでなく、「将来的に価値が下がりそうな銘柄を空売りして買い戻す」という戦略も用います。

注意が必要なのは、「絶対収益追求型＝絶対に利益が出る手法ではない」という点です。株式や債券に多くの銘柄があるように、ヘッジファンドにもさまざまなタイプがあります。銘柄を選定する際は、必ず詳細をご確認ください。

ヘッジファンドに投資できるのは「限られた投資家」

ヘッジファンドを知る上で、「どのような人が投資するのか」も押さえておきたいポイントです。

ヘッジファンドは、機関投資家（信託銀行、年金基金、保険会社など）や富裕層の個人投資家が対象です。このように、限られた投資家のみが参加できる投資信託を「私募投資信託」と呼びます。

私募投資信託では少数（50人以下）の投資家がお金を出し合うため、最低投資金額も目安で約1,000万円以上と、高額です。

一般的な投資信託との違い

一般的な投資信託とヘッジファンドは、募集形式や投資金額、報酬など多くの点で異なります。

一般的な投資信託は公募で最低投資金額が少額のため、誰でも気軽に投資可能です。一方、ヘッジファンドは投資家層が限られており、最低投資金額が高額になります。また、ヘッジファンドの報酬体系は、固定報酬に加えて成功報酬が生じる「業績連動型」です。

ヘッジファンド市場は拡大傾向

2000年以降、ヘッジファンド市場は拡大傾向です。その理由のひとつに、機関投資家の参入増加が挙げられます。

従来のヘッジファンドは「投機要素が強い」イメージでした。しかし、「株式相場の下落局面でリスクを抑えられる」「低金利下でも安定した収益を期待できる」など、株式や債券に対するリスク分散効果があるという認識が広がりました。日本でも、年金基金や保険会社といった機関投資家がポートフォリオに組み入れています。

【ヘッジファンドの投資戦略】代表的な3つのタイプとは？

ヘッジファンドの分類にはさまざまなパターンがありますが、ここでは投資戦略別に大きく3つのタイプに分けて紹介します。市場の値動きを利用するタイプや複数の市場における金利差・価格差を利用するタイプなど、戦略の違いを比較してみてください。

アービトラージ型

アービトラージ型は、2つ以上の市場や証券などの金利差・価格差を利用して収益を狙うタイプです。一例として「転換社債アービトラージ」という戦略があります。これは、割安な転換社債を購入後に同企業の普通株式を高値で売却し、その差額を利益とする手法です。転換社債とは、事前に決められた条件で株式に転換できる権利が付いた社債です。

ディレクショナル型

ディレクショナル型は、市場動向の上昇・下落を予測して収益を狙うタイプです。代表的な戦略に「株式ロング・ショート」があります。ロングは「株式の買い」、ショートは「株式の売り」を意味します。値上がりしそうな銘柄を買って売る、値下がりしそうな銘柄を空売りして買い戻す、これらを組み合わせて利益を狙う手法です。

イベント ドリブン型

イベント ドリブン型は、合併や破産など企業の大きなニュースに注目して投資するタイプです。具体例として「ディストレスト」という戦略があります。

例えば、ある企業に経営破綻の懸念があるとします。株式を売却する投資家が増えるため、株価は本来よりも著しく低くなるでしょう。これを割安と捉えて購入し、経営再建などによる株価上昇時の利益を狙います。

ヘッジファンドに投資する際の注意点

ヘッジファンドを上手に活用すると、リスク分散効果を期待できます。ただし、ヘッジファンドは投資初心者向けではありません。さまざまな観点から、一般的な投資信託とは異なるリスクがあります。大きな損失が生じる前に注意点を確認しておきましょう。

ファンドの選定は難易度が高い

「ヘッジファンド」といっても、投資対象や戦略は千差万別です。ファンドによって、リスクとリターンの大きさが異なる点にご注意ください。

ヘッジファンドは公募ではなく私募を採用しているため、自由度の高い運用が可能です。ファンド運用者の裁量幅が大きく、成果は運用者のスキルに依存するともいえるでしょう。運用者の実績やパフォーマンスの良しあしなど、事前調査は必須です。

解約は制約付きのケースが多い

ヘッジファンドへの投資は、当面必要のない余剰資金で行うことが大切です。これはどの投資先にも該当しますが、ヘッジファンドでは特に注意しなければなりません。

一般的な投資信託は好きなタイミングで解約できるケースが多く、解約から数日で換金できます。ヘッジファンドにおいても、解約の申し出はいつでも可能です。ただし、解約の手続きを実行できる日は四半期に一度など、ファンドによって制限が設けられています。

また、投資を始めた日から一定期間は解約できない「ロックアップ期間」が定められているケースもあります。ヘッジファンドの解約にはさまざまな制約があるため、投資前に確認しておきましょう。

リスク分散効果を得られるとは限らない

全てのヘッジファンドが株式や債券に対するリスク分散として有効とは限りません。また、リスク分散になるかどうかは、現在保有している資産によっても異なります。

株式市場の上昇または下落局面で資産価値が大きく変動するファンドもあれば、安定して利益を得られるファンドもあります。戦略によって価格変動の要因はさまざまである以上、現在保有中の資産との相性を考慮して投資先を選ぶことが大切です。

情報開示が限定されるリスクも

一般的な投資信託は「何へ投資した」という銘柄の詳細が開示されます。一方、ヘッジファンドでは「大まかな投資戦略のみ」など情報開示が限られているケースが多く、投資先の運用事情を詳細に把握できない可能性があります。

情報を得られないということは、想定以上にリスクの高い運用が行われていても確認できないということです。ただし、過去に生じた有名ファンドの破綻、ポンジスキーム（金融詐欺の一種）による不正発覚など、ヘッジファンド市場の歴史的背景から運用体制を見直す動きもあります。

ヘッジファンドに投資する方法

ヘッジファンドには、運用会社へ直接投資する方法と、証券会社や投資助言会社といった仲介会社を経由して投資する方法があります。ファンドや相談先によって異なりますが、基本的なステップは以下の通りです。

STEP1：投資対象の希望・条件を検討する
STEP2：ファンドを調査する
STEP3：資料（目論見書など）を取り寄せて確認する
STEP4：申し込み

相談先がどこであろうと、ファンドの事前調査が重要なことに変わりはありません。ヘッジファンドの特徴を考慮すると、以下の条件を満たす方に向いている投資先といえるでしょう。

• 余剰資金が豊富
• ファンドの良しあしを見極める専門知識がある
• 資産運用の専門家に相談できる

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ヘッジファンドは個人で入手可能な情報が少なく、投資先の選定も簡単ではありません。ヘッジファンドを検討している方は、まずは資産運用の専門家へ相談してみることをおすすめします。

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まとめ

ヘッジファンドには、一般的な投資信託とは異なる点が多数あります。ヘッジファンドへの投資を検討している方は、事前調査をしっかりと行いましょう。ファンドの見極めが難しいため、資産運用の専門家へ相談することをおすすめします。

ネイチャーグループ（税理士法人ネイチャー、株式会社ネイチャーウェルスマネジメント）では、税務と資産運用の両面を考慮して効果的な投資戦略をご提案しています。資産運用でお悩みの方は、ぜひご相談ください。

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芦田ジェームズ 敏之

【代表プロフィール】
資産規模100億円を超えるクライアントの案件を数多く抱えてきた異彩を放つ経歴から、「富裕層を熟知した税理士」として多数メディアに取り上げられている。培った知識、経験、技量を活かし、富裕層のみならず幅広いお客様に税金対策・資産運用をご提案している。また、Mastercard®最上位クラスで、富裕層を多く抱えるクレジットカードLUXURY CARDの「ラグジュアリーカード・オフィシャルアンバサダー」に就任。日米税理士ライセンス保有。東京大学EMP・英国国立オックスフォード大学ELP修了。現在は代表税理士を務める傍ら、英国国立ウェールズ大学経営大学院に在学中（MBA取得予定）。

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