コラム

日本は諸外国に比べて、女性の社会進出が遅れていると言われています。世界経済フォーラム(WEF)が発表した「世界ジェンダー・ギャップ報告書」では、日本は昨年の110位から順位を下げ121と評価されています。ドイツ10位、フランス15位、カナダ19位、英国21位、米国53位、イタリア76位なので、日本はG7の中で圧倒的に最下位です。

しかし今後の社会のためには女性の活躍は必要不可欠。弊社では男性・女性関係なく活躍できる環境を整えることで、女性の活躍推進をしています。こちらの記事では、弊社が女性活躍推進について取り組んでいることを解説します。女性が活躍できる会社に入りたい方は、一度チェックしてみてください。

男性・女性関係なく活躍できる環境

弊社は2012年の創業後順調に業績を伸ばし、2020年6月時点で70名以上の社員が働いています。男女比は5：5で、採用の時に男女で差がでることはありません。評価軸に男女や年齢・学歴・資格の有無等が加味されないからです。

男性でも女性でも実力があれば仕事を任せるようにしており、管理職の中に占める女性の割合は23％です。他社に比べると高い数字かもしれませんが、今後はもっと数字が伸びていくでしょう。

男性・女性関係なく活躍できる環境を作ることで、女性がより活躍できるようになるでしょう。

産休・育休制度について

弊社では負担なく「長く」「円滑な就業」をおこなうためには、どのようなマネジメントが必要か常に考えています。その結果性別の垣根なく敷かれた休職・休暇制度は、他社に前例がないほど充実しています。

弊社の産休・育児制度は以下のような制度を採用しています。

• ・妊娠が判明した女性社員は本人が望めば法定(出産予定6週間前)に左右されず休業可能
• ・産後の社員または配偶者が出産した社員は法定を超え7年まで育休(産休も含む)取得可
• ・出産する配偶者を持つ社員全員が出産立会のため特別休暇を1日取得可能

※産休・育休制度を利用するための条件あり

育休制度の充実が叫ばれている昨今ですが、2年間の育休だけでは不十分だと考えています。その結果最長7年という長期間の産休制度を採用していますが、これも社員が負担なく「長く」「円滑な就業」をおこなうためには必要です。

他にも会社全額負担で従業員が生命保険に加入できる家族あんしん保険制度など、社内環境の整備にはかなり力を入れています。男性・女性関係なく安心して働ける環境を作ることは、経営者としての義務だと考えています。

男女ともに活躍できる環境を作るために

男性・女性関係なく活躍する会社にするためには、制度を作るだけでは不十分です。成果を可視化して評価をすることはもちろん、働く側も成果を意識しなければなりません。

弊社では性別・年齢・経歴は全く関係なく、結果や成果物で判断しています。そのためチャンスは無限大ですが、一方でプレッシャーを感じてしまう人もいます。プレッシャーに押しつぶされないためにも、定期的に1on1の機会を作るなど社員同士のコミュニケーションが活発させる施策等で組織づくりをしています。

男女ともに活躍できる環境を作ることで、真のプロフェッショナルとしての成長が実現できます。説明会などで来社の際は、弊社の取り組みをチェックしてみてください。代表の芦田から弊社の取り組みについてお話をさせていただきます。

まとめ

女性が活躍する社会を作るためには、男性・女性関係なくチャンスを与えて成果を出すきっかけを作ることが大切です。弊社ではそのためにさまざまな取り組みをおこない、女性の活躍を推進してきました。

ネイチャーグループはこれからも、男女関係なく活躍できる場を作っていきます。