投資信託で大損する理由を解説!損をしないための具体的な方法を解説します | 税理士法人 ネイチャー国際資産税                                                                                    
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資産運用

投資信託で大損する理由を解説!損をしないための具体的な方法を解説します

投資信託は、資産運用のための商品の1つです。運用できる資産があるのならば、ぜひ活用して資産を形成するとよいでしょう。しかし、大損をするリスクを考えると運用への一歩が踏み出せないという方もいるのではないでしょうか。

この記事では、投資信託で大損をする理由と損をしないための方法を具体的にご紹介します。大損をする理由があらかじめ分かっていれば、リスクの軽減が可能です。あらゆる可能性に注意して、大切な資産を運用していきましょう。






投資信託で大損する5つの理由


投資信託は、確実に利益が出る商品ではありません。大損をしてしまう可能性があるということも、あらかじめ考慮しておく必要があるでしょう。

投資信託で大損をしてしまう理由には、「ポートフォリオの見直しをしていない」「分配金を重視している」などの理由が挙げられます。大損のよくある理由を理解していれば、損をするリスクを低くすることができるでしょう。


ポートフォリオの見直しをしていない

投資する資産の組み合わせや、その内訳のことをポートフォリオと呼びます。銘柄それぞれに、どれくらい投資をしているかを管理するものです。複数の投資信託に投資すると、始めのころは、自分の資産が気になってポートフォリオを都度確認するケースが多くなっています。

しかし、しばらくするとポートフォリオを確認する機会がだんだんと減ってくることも珍しくありません。ポートフォリオは、日々の値動きにともない変化します。定期的に見直しをしていれば、常にバランスのよい状態を保ちやすくなるでしょう。その一方で、見直しをせずに放置してしまうと大損する結果を招くことがあります。

分配金を重視している

毎月受け取れる分配金は、一定額が定期的に受け取れるため魅力的です。しかし、分配金ばかりを重視していると大損をしてしまうリスクが高まります。分配金は、投資した利益から支払われているわけではありません。投資した資産のなかから支払われていて、投資信託の基準価格から差し引かれています。

毎月お金を受け取っていると得した気分になりがちですが、分配金ばかりを重視していると純資産が減ってしまうこともあるでしょう。投資信託は、元本が保証されているわけではありません。分配金よりも、利益を出すためのポイントを重視することが大切です。


長期保有を前提としていない

投資信託は、短期保有のための商品ではありません。基本的には、数年から数十年のスパンを意識して投資する人に向いている商品です。そのため、長期保有を前提とせずに投資してしまうと損をする可能性があります。

投資信託は、購入の申し込み後でなければ売買の内訳が分からないという特徴があります。値上がりしたタイミングで売却を考えていたとしても、タイミングがつかみにくいことが特徴です。短期での売買ではなく長期的な保有を前提にすることで、投資信託は資産を形成しやすくなります。


損切りができない

損失が出ると、値上がりして持ち直すことを願う方が多いのではないでしょうか。価格は常に変動するため、値下がりしても持ち直すことは珍しくありません。しかし、いつも持ち直すというわけではないことも覚えておく必要があります。

損失が出ている状態で、それ以上の損失を出さないようにするために行うのが「損切り」です。損をすることが分かっていて、あえて損失を確定させるための行動となります。自ら損失額を決めることになるため、なかなか踏み出しにくい行動といえるでしょう。

しかし、適切なタイミングで損切りをしないとダメージが大きくなる可能性があります。そこで、あらかじめ損切りをする水準を定めておき、大損をするリスクを軽減しておくと効果的です。


分散投資ができていない

分散投資とは、1つではなく複数の銘柄に投資することです。1つのみの銘柄へ投資すると、資産の行く末がその銘柄にすべて依存することになります。投資した銘柄が大幅に値下がりしてしまえば、それだけで大損することもあるでしょう。

分散投資をすると、損をするリスクを軽減させることができます。分散させずに1つに集中して投資をすることは、ハイリスクです。長期的にしっかりと資産を形成したいのならば、リスクが低い分散投資を続けることでしょう。





投資信託で大損をしない方法


投資信託での資産形成をめざすのならば、大損をしない方法を知っておくと安心です。たとえば、「ポートフォリオを組む」ことや「分散投資を行う」ことは損をしないために欠かせません。大損を避けるための方法をそれぞれ具体的にご紹介するので、資産を無駄にしないために役立てましょう。


ポートフォリオを組む

ポートフォリオを組み日々の価格変動を都度追っていくことは、損をするリスクを抑えるための重要ポイントです。価格は常に変動していくため、ポートフォリオを理想的なバランスに保つためには調整が必要になるでしょう。値動きにともない売買をしてポートフォリオのバランスを調整することを、リバランスといいます。

定期的にリバランスをすると、損をするリスクを最小限に抑えることが可能です。バランスについては、資産運用の目的や目標とする利益額を参考にするとよいでしょう。常に、その時点での最良のポートフォリオを組むように心がけることが大切です。


分散投資を行う

1つの銘柄に集中投資してしまうと、大きく値下がりした際に大損するリスクがあります。そこで、複数の銘柄に分散して投資すると効果的です。分散投資をしていれば、1つの銘柄が値下がりして損が出てしまった場合でも、ほかの銘柄で相殺できます。値動きの要因が異なる銘柄へ複数投資をして、あらゆるリスクに備えた投資を目指しましょう。

また、投資時期も複数回に分ける方法も効果的です。投資時期を分けると、値下がりして損をした銘柄を安く購入することができます。安く購入したことで、損を取り戻せることもあるでしょう。銘柄だけでなく投資の時期も分散させれば、さらに損をするリスクを抑えることが可能です。


低コストの銘柄を選択する

投資信託では、販売手数料や信託報酬などの手数料が発生します。これらの手数料が高ければ高いほど、利益を出しにくく損をしやすいといえるでしょう。

とくに定期的に必要となる信託報酬は、損失が出ている際にも発生します。これによって、損失がさらに大きくなることも珍しくありません。利益が出ている際にも発生する費用なので、手数料は安く抑えてこそ賢い投資です。

手数料がかかる商品は多くありますが、ノーロードと呼ばれる手数料が無料のものもあります。ノーロードの商品など、低コストの銘柄を選ぶと損失を軽減できます。


短期保有を前提にしない

投資信託は長期投資向けの商品なので、短期保有は考えないようにしましょう。短期間の利回りは気になることが多いものですが、それに左右されないことが大切です。短期売買は損をする可能性が高くなるので、あくまでも長期での保有を前提とすることを覚えておきましょう。

長期保有をするためには、すぐに必要になることはない余裕資産を運用することがポイントです。手元になくても困らない資産で運用すれば、数十年といった長いスパンでも安心して投資できるでしょう。


おすすめしない投資信託の商品


大損をしないための方法が分かっていても、商品の選び方次第では損をするリスクが高まります。商品それぞれは違ったメリットとデメリットがあるので、投資の目的によって選び方が違うものです。

大損を避けるためには、「定期預金と投資信託をセットにした商品」や「購入時の手数料が高い投資信託」などはおすすめできません。ここでは、リスクを招く可能性のある商品をチェックしましょう。


定期預金と投資信託をセットにした商品

定期預金と投資信託をセットにした商品は、投資信託を申し込むと定期預金へ特別金利がつくことが魅力です。初心者でも始めやすいとされていて、銀行の窓口で販売しているケースもあります。

定期預金と投資信託をセットにした商品は一見お得に見えますが、手数料が割高な場合があるので注意が必要です。金利が優遇されるといっても、優遇されるのは数か月のみということも珍しくありません。金利が優遇される期間と利率を考慮しても、手数料が高ければ利益を出しにくくなるでしょう。


購入時の手数料が高い投資信託

購入時には手数料がかかる場合が多いものですが、手数料が高いと出費が増えるため損を被るリスクも高まります。購入時の手数料は販売会社への支払いとなるため、商品それぞれによって金額が異なることが特徴です。なかには購入時の手数料が無料という商品もあり、出費が少なければその分だけ利益を出しやすくなるといえるでしょう。

購入時の手数料は、高ければ運用の効果が高くなるというものではありません。投資信託は、手数料に額に関わらず元本の保証がない商品です。元本保証がないという面を考えても、購入時の手数料は安く抑えたほうがよいでしょう。


毎月分配型の投資信託

毎月分配型の投資信託は、投資効率が悪いためおすすめできません。毎月一定額を受け取れるという魅力はありますが、分配金は投資による利益ではないからです。

分配金の支払いによって、純資産は減り基準価格も下がることになります。分配金があることによって、資産形成の効率は下がることになるでしょう。また、利益を再投資する複利効果を得にくいことも毎月分配型の特徴です。毎月受け取れるというメリットだけを見ず、全体的な投資効率を重視して商品を選びましょう。


バランス型投資信託

一見魅力的なバランス型投資信託ですが、手数料が高いというデメリットがあります。バランス型は、複数の銘柄へバランスよく投資する商品です。バランスを調整するのは投資信託を運営している会社となり、その手間の分だけ手数料が高いことになります。手数料が高い分利益が出にくくなり、損失が出た際には大きく損をする可能性もあるでしょう。

投資信託が別の投資信託に対して投資する、「ファンド・オブ・ファンド」にもバランス型投資信託があります。ファンド・オブ・ファンドの場合も、手数料が高いので損をするリスクを考えるとおすすめではありません。





投資信託で大損してしまったときの対処法


投資信託で実際に大損をしてしまった際には、なるべく有効な対処法を講じていく必要があります。「いち早く損切りをする」ことや「長期的に運用する」などの対処法を覚えておけば、さらなる損失を被るリスクを避けられるでしょう。ここでは、大損をしてしまったときの対処法を3つご紹介します。


いち早く損切りをする

損失が出ているのならば、いち早く損切りをして大損をしないための手を打つ方法が有効です。損切りによって損失は確定してしまいますが、それ以上の損は回避することができます。なかなか踏み出しにくい損切りですが、大きな損をしないためには早めに行動することが重要です。

損切りをした後、なかには値上がりするケースもあります。この場合には、余計に損をしたと感じることもあるでしょう。しかし、損切りをした時点では大損をする可能性を排除するために必要だったと考えることがポイントです。


長期的に運用する

損切りをせず、長期的に運用するという方法もあります。価格は常に変動するため、一時的な値下がりに左右されずに運用するという考え方です。今の時点では大損していたとしても、今後持ち直す可能性は十分あります。価格変動を予測しつつ長期的に運用すると、複利効果が働いて利益が増えやすくなることも魅力です。

とくにインデックス型の場合には、持ち直して利益を出せる可能性が高くなっています。その一方で、アクティブ型などの場合には回復しないケースもあるので注意が必要です。


確定申告の繰越控除を活用する

毎年の税額を決定する確定申告には、「上場株式等に係る譲渡損失の損益通算及び繰越控除」という特例が存在します。これを利用すると、上場株式などに係る損失を最大3年間繰り越すことが可能です。

大損をしてしまったとしても、その年分の上場株式などに係る配当所得などの金額と損益を通算し、控除しきれない損失金額を翌年から確定申告で繰越控除とします。投資信託による損失を取り戻すことは難しいですが、確定申告の「上場株式等に係る譲渡損失の損益通算及び繰越控除」を活用することで、税額を抑えられるでしょう。
参考:『国税庁』


大損は見破れる!事前に知識を身につけよう!

投資信託は、投資に詳しくない人でも始めやすいとされています。しかし、知識がないと大損してしまう場合もあることも忘れてはいけません。大損をするリスクを低くするためには、専門家へ相談するとよいでしょう。

「税理士法人ネイチャー国産資産税」は、資産運用や継承を専門としています。国内外における一流のプロフェッショナルとともに、連携した体制を築いていることが強みです。

グローバルで活躍している個人の方をしっかりとサポートする体制が整っているので、安心して相談できるでしょう。専門家の意見を取り入れつつ、大損のリスクを回避する方法も模索していくと安心です。


まとめ


投資信託は、元本の保証がないため大損をするリスクがあります。大損をしないためには、長期保有を前提にすることや分散投資をすることを心がけるとよいでしょう。また、手数料の額を比較するなどして、大損しにくい商品を選ぶことも大切です。

大切な資産を上手に運用するためのポイントが分かれば、効率的な運用ができるのではないでしょうか。損失を少なく抑えた資産運用を行うのならば、税理士法人ネイチャー国産資産税にご相談ください。





芦田 敏之
【監修者プロフィール】 税理士法人 ネイチャー国際資産税代表 国内外の資産税に精通しており、富裕層の資産対策を中心にワールドワイドかつ多数のコンサルティング実績を持ち、世界全体で約100の金融機関の間に人脈があります。資産規模100億円超えのクライアントに数多く対応してきたことから「日本一富裕層を知る税理士」というキャッチコピーで話題に。近年は働きやすい職場環境の普及活動にも意欲を見せており、これまでテレビ番組や日本経済新聞、Forbes JAPANなどさまざまなメディアにも登場しています。
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