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コラム

2020年8月14日資産運用

投資信託の複利を徹底解説!複利効果を上手に得るためには再投資するべき?

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投資信託による運用を始める際は、単利・複利に関して理解を深めておく必要があります。複利の仕組みを利用することで、効率的な収益化が期待できるためです。しかし、複利効果について聞いたことがあっても、実際はよくわからないという方も多いのではないでしょうか。

そこでこの記事では、投資信託と複利効果の関係性について詳しく解説します。あわせて利息の計算方法も知っておけば、投資計画を立てる際にも役立つでしょう。複利効果を高める基礎的なポイントもご紹介します。

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投資信託の複利と単利の違い

信用信託は、運用して利益が出たら分配金という形で還元されます。ただし、利益が出たからといって都度分配金を引き出していると、元本の目減りが起きる可能があります。少しずつでも着実に利益を得るためには、分配金を積み立てていき、複利の効果を見方につけましょう。ここでは、複利と単利の仕組みについて解説します。

それぞれの特徴を理解し、どの程度利回りが変わるのか明確にしておきましょう。2つの違いが分かりやすくなるよう、比較シミュレーションもご紹介します。

複利とは

運用によって得られた運用益(分配金も含む)を投資した元本に上乗せし、利息を計算するのが「複利」です。例えば、50万円を投資して年利が1%の場合、得られる利益が5,000円になります。これを複利で運用して行く場合は、元本に利益分を乗せて50万5,000円に対して翌年の金利を計算する仕組みです。

この場合、、次に得られる利益は5,050円となり、元本だけの前年よりも50円増やすことができました。このように、複利では元本に積み立て続けることで、受け取る利益指数関数的に増やしていきます。

投資信託は、資産の値上がり分と分配金を含む運用益すべてを積み立てることができるため、大きな複利効果が望める商品です。保有する期間が長いほど効果を実感しやすくなります。

複利による将来の評価額=元本×(1+利回り)年数

単利とは

利益を元本に上乗せしていく複利に対し、金利の対象が元本のみとなるのが「単利」です。1%の利回りで50万円の投資を継続した場合、受け取れる利息は5,000円となります。元本や利回りが変動しなければ、一定して5,000円ずつ増加する仕組みです。

元本と想定利回りさえわかれば、比較的簡単に計算できます。複利に比べて、投資初心者でも将来の評価額をイメージしやすいといえますが、長期運用では思うような収益を得られないかもしれません。

単利による将来の評価額=元本×(1+利回り×年数)

複利と単利の違いを計算してみよう

金利の計算方法によって出る差は、実際にシミュレーションすると理解しやすくなります。以下は、利回り3%で50万円を15年間運用した例です。ただし、実際の投資信託では資産の価値変動や資産の目減りなどもありますので、金利の単純計算として参考にしましょう。

  複利 単利 複利-単利
1年後 51万5,000円 51万5,000円 0円
2年後 53万450円 53万円 450円
5年後 約57万9,638円 57万5,000円 4,638円
8年後 約63万3,386円 62万円 1万3,386円
10年後 約67万1,960円 65万円 2万1,960円
15年後 約77万8,986円 72万5,000円 5万3,986円

2年後の金額差は450円ですが、15年後には5万円以上の差が生じています。このように、雪だるま方式で利益を積み上げられるのが「複利効果」です。利回りが高いほど、運用期間が長いほど有利にはたらきます。

複利を生かした投資の簡単な計算方式「72の法則」

複利は計算方法が複雑なため、正確な数字を算出するのが難しいと感じることもあるでしょう。そのようなときは、「72の法則」と呼ばれる、以下のような計算方式を活用するのがおすすめです。

元本が2倍になる年数=72÷利回り(%)

年利が明確であれば、「元本が2倍になるまで何年かかるか」の算出が可能です。当てはめる項目を変えると、特定の期間で2倍にするための年利も把握できます。投資信託の運用期間や金額を決める際にも役立つため、実際に計算して計画を立ててみましょう。

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投資信託と複利効果の関係

投資信託において複利効果を最大限得るためには、収益にも大きく関わる基準価額が重要な要素といえます。基準価額は単純な計算で予測できるものではなく、市況や運用会社の成績によって左右される点に注意が必要です。

投資信託の買付や保有に要する手数料もチェックしておきましょう。複利効果に影響する投資信託の仕組みについて、3つの観点から詳しく解説します。

複利運用をした結果が基準価額に反映される

投資信託を複利で運用するときにおさえておきたいのが「純総資産額」と「基準価額」です。それぞれ以下のような意味があります。

  • 純資産総額:投資信託における資産の時価総額
  • 基準価額:1口あたりの純総資産額

投資信託の基準価額には、過去に発生した分配金も含まれています。複利効果による利益を享受したいなら、分配金を受け取らないタイプを選択するのがおすすめです。分配金を支払わない投資信託は、運用損益などほかの条件が一定なら、複利効果によって基準価額が右肩上がりになります。

運用会社の成績で複利効果が変わる

運用会社の成績が良ければ、基準価額も増加して発生する分配金がアップします。運用会社の成績と複利効果は比例関係にあると考えてよいでしょう。

一方、分配金を受け取らずに、複利効果による「売買差益」で利益を得ようとする場合は、運用会社の成績次第では損をするリスクもあります。投資信託を購入したときよりも売却時の基準価額が低ければ、最終的な結果はマイナスになってしまうからです。

手数料を安く抑えれば複利効果は高くなる

投資信託における手数料の内訳も把握しておきたいポイントです。販売会社により異なりますが、基本的に以下のような手数料がかかります。

  • 購入時手数料:投資信託の購入時
  • 信託報酬(運用管理費用):保有中
  • 監査報酬:保有中
  • 売買手数料:売買取引時
  • 信託財産留保額:換金時

これらの手数料が安価であれば、投資信託の運用で得られる利益も多くなります。継続的に差し引かれる手数料もあるため、複利効果にも大きく影響する要素といえるでしょう。

投資信託の複利効果を得るコツ

長期的に運用し、分配金を再投資するのが複利効果を高めるためのポイントです。投資信託の種類によっては、複利効果を狙うには適さないタイプもあるため、事前にきちんと確認しましょう。ここからは、投資信託で複利の効果をより増大させるコツを3つご紹介します。

分配金を再投資する

分配金の受け取りにこだわらないのであれば、再投資を選択して複利効果を得るのがおすすめです。

実際の利益や分配金の金額は取引内容によって異なりますが、再投資をしたほうが効率的な収益化が可能です。ただし、再投資を行う際に手数料が差し引かれる点には注意しなければなりません。

手数料が高額な場合は、再投資を選択せずに分配金を受け取ったほうがよいケースもあります。分配金の有無を購入する際に指定できる商品もあるため、メリットを実感できる方法を見極めて決めましょう。

長期間運用すると効果が大きくなる

複利の魅力は、運用期間が長いほど収益化につなげやすいという点です。数年程度では実感が湧かない可能性が高いため、長期運用を前提に考えるとよいでしょう。

また、短期よりも長期のほうが価格変動リスクを軽減できるというメリットがあります。短期間では値動きが激しい場合でも、長い目で見ることによって影響を小さくできるためです。複利との相乗効果によって、安定した運用が期待できます。短期間で一気に稼ぐのではなく、長い間保有して元本を増やす運用方法を意識しましょう。

毎月分配型投資信託は複利効果を得る方法に向かない

複利効果の最大化を目的とする場合、「毎月分配型投資信託」は選択肢から外したほうが賢明といえます。毎月分配型投資信託は、分配金が発生した際に毎月受け取れる商品タイプです。再投資を指定できることもありますが、分配の都度源泉徴収される点はデメリットに感じるでしょう。

分配金の受け取りを希望する方にとっては有益な仕組みですが、複利による投資効果が低下してしまいます。長期運用を前提とするなら、分配金を受け取らずに運用を続けたほうが有利にはたらくでしょう。

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複利効果を上げる累積投資型投資信託の基礎知識

より効率的な複利効果を実現したい方は、「累積投資型投資信託」で運用する選択肢もあります。元本を自動的に増やす方法として有効活用できる方法です。コスト面からもメリットを得られるため、複利効果に期待したい方は視野に入れておきましょう。基本的な仕組みと、活用によって期待できるメリットを解説します。

累積投資型ともいう再投資型投資信託とは

定期的な分配金を受け取らず、そのまま再投資金として充てる方法が「累積投資型投資信託」です。「自動継続投資」といった名前でも知られるとおり、投資家が手続きをしなくても再投資に回されます。

本来受け取れるはずだった分配金の全てを再び投資し、すでに投資した元本に上乗せする仕組みです。投資家自身が投資しなくとも、自動的に保有口数を増やせる特徴があります。分配金によって再投資をする際の購入手数料は、基本的に無料となるのもメリットです。

ファンドによって再投資できるコースがある

累積投資型の仕組みを反映できるかどうかは、投資信託によって異なります。基本的に分配金の払い出しをするというケースも多いため、購入前に確認できると安心です。自動的に再投資したい方は、累積投資型のコースを設けた投資信託を選びましょう。

販売会社によっては、通常タイプ・累積投資型など複数パターンから選択できるケースもあります。運用中に価値が下がると分配金も減少するため、コースの内容だけでなく将来性のリサーチも大切です。

再投資型投資信託のメリット

自動的な再投資で得られるメリットは、元本を増やして複利効果を高められる点でしょう。再投資のための手続きも必要なく、初期に設定するのみで継続できます。さらに、再投資による手数料が無料になる点も魅力的です。

場合によっては手数料を差し引かれる可能性もありますが、ほとんどの再投資型投資信託では無料で再投資できます。手数料が原因で再投資を避けていた方にもおすすめといえるでしょう。運用コストの観点でも魅力を感じられる選択肢です。

複利効果を見込める投資信託選びはプロに相談

投資信託にはさまざまな種類があり、販売会社や運用会社によって詳しいルールは異なります。特に利回りや手数料の違いは大幅な差を生みやすいため、選択に迷う方もいるでしょう。独学でリサーチするのが困難に感じる場合は、税理士などのプロに相談するのもひとつの方法です。

「どこに問い合わせればよいか分からない」という方は、ネイチャーグループ(税理士法人ネイチャー国際資産税、株式会社ネイチャーFAS)におまかせください。税務や資産運用に特化したプロが多数在籍し、各投資家に適したサポートを実施しています。

まとめ

投資信託において重要な要素のひとつが、金利の種類による利益の違いです。長期運用に適した投資信託では、複利を利用することによって効率的な資産運用が期待できます。ただし、手数料や再投資の規定も影響するため、ポイントをおさえて自分に合った運用をしていきましょう。

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芦田 敏之

芦田 敏之

【監修者プロフィール】 税理士法人 ネイチャー国際資産税代表 国内外の資産税に精通しており、富裕層の資産対策を中心にワールドワイドかつ多数のコンサルティング実績を持ち、世界全体で約100の金融機関の間に人脈があります。資産規模100億円超えのクライアントに数多く対応してきたことから「日本一富裕層を知る税理士」というキャッチコピーで話題に。近年は働きやすい職場環境の普及活動にも意欲を見せており、これまでテレビ番組や日本経済新聞、Forbes JAPANなどさまざまなメディアにも登場しています。

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