「ポートフォリオって作成する意味はあるの？」「どのようにポートフォリオを組んだらよいか分からない」といった疑問や悩みを抱えている方もいるのではないでしょうか。資産形成において、ポートフォリオはとても重要です。

そこでこの記事では、ポートフォリオの組み方を重点的に解説します。年代別のポートフォリオ例についても紹介するので、ぜひ参考にしてください。

資産形成におけるポートフォリオとは？組む必要はある？

資産形成で使う「ポートフォリオ」とは、「金融商品の組み合わせ」のことです。株式や債券、REITなど、自身が保有する（保有を予定している）金融資産の割合を一目で把握するために作成します。

金融商品を組み合わせる理由は、投資は「分散投資が基本」のためです。ひとつの金融商品に投資していると、運用が失敗したときに大ダメージを受けてしまいます。「卵はひとつのかごに盛るな」と例えられるように、金融資産は分散させることでリスクを回避できます。

ポートフォリオには3種類ある

ポートフォリオには、実物資産を含めた「総資産ポートフォリオ」、実物資産を除いた「マネーポートフォリオ」、有価証券のみを組み合わせた「証券ポートフォリオ」があります。ポートフォリオを作成する際は、まず総資産から把握することが大切です。ここでは、それぞれのポートフォリオについて解説します。

1.総資産ポートフォリオ

不動産や金といった、実物資産を含めた全ての資産を組み込むポートフォリオのことを「総資産ポートフォリオ」といいます。ポートフォリオを作成したことのない方は、総資産ポートフォリオから作成してみるとよいでしょう。まずは自身の総資産を知り、その後にマネーポートフォリオ、証券ポートフォリオを組みます。

2.マネーポートフォリオ

マネーポートフォリオは実物資産を除いたポートフォリオのことで、預貯金・株式投資・債券・貯蓄性のある保険商品などの金融商品を組み合わせて作成します。

安定性や収益性、換金性など、金融商品にはそれぞれ特性があります。特性の異なる商品を組み合わせることで、リスクを回避しつつ、バランスの取れたポートフォリオを作成できるでしょう。

3.証券ポートフォリオ

証券ポートフォリオとは、金融資産の中でも、株式や債券などの有価証券のみを組み合わせたポートフォリオのことです。マネーポートフォリオよりも、投資に向けた内容で構築します。

・国内債券30%
・海外債券30%
・国内株式20%
・海外株式20%

上記のように、どのような組み合わせ・割合で投資するかを決め、市場の動向に合わせて随時調整します。

資産形成ポートフォリオの組み方

ポートフォリオを作成する前に、まずは資産形成の目的や時期、金額を決めることが大切です。資産形成の目的によって、組むべきポートフォリオの内容は異なります。ここでは、ポートフォリオの組み方や分散投資について解説します。

資産形成の目的・時期・金額を決める

ポートフォリオを作成するにあたり、まずは次の3つを決めることが大切です。

・目的（何のために）
・時期（いつまでに）
・金額（いくら必要なのか）

「30年後の退職に向けて3,000万円用意したい」「10年後のマイホーム取得のために500万円は必要」といったゴールを決めます。ゴールが決まれば、「目指す利回り」「いくら積み立てるのか」「取れるリスクの許容度」などを決めましょう。

手数料や税金などを含まない単純計算ではありますが、毎月5万円を積み立て、想定利回り4％で運用できれば、30年後には約3,470万円になります（金融庁・資産運用シミュレーションを使用）。目的が決まれば運用方針も明確になるため、ポートフォリオの作成がしやすくなります。

（参考： 『資産運用シミュレーション ： 金融庁』/https://www.fsa.go.jp/policy/nisa2/moneyplan_sim/index.html)

異なる投資対象・銘柄を組み込み分散投資

投資の基本はリスク分散といわれています。ひとつの金融商品に多額の投資をすれば、運用が失敗した際に大きな損をするためです。

金融商品・銘柄はそれぞれ異なる値動きをします。投資先を分散させることで、特定の金融商品が損失を出しても、他の金融商品でカバーが可能です。これが、投資の世界で有名な「卵はひとつのかごに盛るな」という格言の理屈です。複数の金融資産に分けて投資すれば、リスクを回避しつつ、安定した運用も期待できます。

代表的な金融資産の特徴

ポートフォリオを組むにあたり、金融資産の特徴を押さえておきましょう。「それぞれの金融資産にはどういったリスクがあるのか」「どのように運用する必要があるのか」などの知識がなければ、利点を生かした組み合わせができません。ここでは、代表的な金融資産の特徴を紹介します。

預金

現金を銀行に預けることを「預金」といいます。預金の大きな特徴は、1,000万円までの元本保証があることです。仮に利用している銀行が破綻しても、元本1,000万円まではきちんと返ってきます。ただし、外貨預金といった一部の預金は対象外なので注意してください。

また、預金はいつでも引き出せる流動性の高さが魅力です。想定外の急な出費が必要な場合でも、預金であればすぐに対応できます。ただし、銀行の金利には期待できないため、預金でお金を増やすのは困難といえます。

債券

債券は、国や企業などが資金を投資家から借り入れるために発行する有価証券のひとつです。債券を購入すれば、満期には額面金額が戻り、満期までは一定の利息を受け取れます。金融商品の中ではローリスクな位置付けであり、それでいて預金よりは金利が高いです。

満期までに途中換金もできますが、市場価格での売却となります。債券の市場価格を動かす要因は、金利の変動です。金利が上がれば債券価格は下がり、金利が下がれば債券価格は上がる傾向にあります。

株式投資

株式投資とは、株式会社が発行する株式を購入し、業績による配当金、あるいは株の売却益で差額を得る投資方法です。株価が上がるかどうかは銘柄を見極める目が必要であり、売買のタイミングも重要です。

株を保有することで「株主優待」がもらえる場合もあります。株式投資の楽しみのひとつではありますが、株主優待だけで投資先を決めるのは避けましょう。

投資信託

投資信託（ファンド）とは、複数の投資家から資金を集め、その資金を運用の専門家が株式や債券などに投資・運用する金融商品です。運用の成果は、投資家の投資額に応じて分配されます。

投資信託には、「少額から始められる」「運用を専門家に任せられる」といったメリットがあるため、初心者にもおすすめです。しかし元本保証はないため、運用成果次第ではマイナスになります。

不動産投資

不動産投資とは、投資用物件を購入し、第三者に貸し出して家賃収入を得る投資方法です。一室だけを購入して貸し出す「ワンルーム投資」、マンションやアパートを建物ごと購入する「一棟投資」に大別できます。

入居者がいる限り安定した収益を得られますが、空室になればゼロになるため、ワンルーム投資よりも一棟投資のほうがリスク分散はしやすいです。ただし、一棟丸ごとを購入するため相応の自己資金が必要であり、建物の管理や修繕といった事業計画は複雑になります。

なお、不動産小口化商品や不動産クラウドファンディングなど、1口数万円から始められる不動産投資もあります。

年代別ポートフォリオ例

以下は、GPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）が策定した基本ポートフォリオです。

国内外の株式・債券に満遍なく投資する、基本的なリスク分散の割合だといえますが、年代によって投資目的は異なることが多いため、ここに一工夫加えるのが一般的です。あくまで参考ではありますが、20代～50代までのポートフォリオ例を紹介します。

（参考： 『基本ポートフォリオの考え方|年金積立金管理運用独立行政法人』/https://www.gpif.go.jp/gpif/portfolio.html)

「20代」は将来を見据えた長期投資

20代は将来を見据えた長期的な投資が可能です。投資期間が長い分、複利効果も期待できます。株式投資の比率を高め、積極的にリターンを狙うのもよいでしょう。他は安全性の高い債券を組み込み、異なる値動きをするREITも取り入れます。

「30代」は結婚や教育資金を考慮

30代も20代と同様に長期投資が可能であるため、株式を組み込んで積極的にリターンを狙うとよいでしょう。

しかし、結婚や教育資金といった出費が多い年代でもあります。今後のライフイベントにいくら資金が必要なのかを計算し「育てる資金」「リターンを狙う資金」と分けてみてはいかがでしょうか。育てる資金は、安全性の高い金融商品でコツコツ積み立てることが大切です。

「40代」は将来の資産を守る運用

40代は退職後に備え、将来の資産を守るようにポートフォリオを作成するのがポイントです。安全性の高い金融商品でリスクを減らしつつ、老後に向けて準備していきましょう。

「住宅ローンの返済が終わっていない」「子どもの教育費用がかかる」といった場合は、無理のない金額で投資することが大切です。必要になる資金は元本保障がある預金などで管理し、余剰資金で運用しましょう。

「50代」は出費が落ち着く年代

50代は子ども教育資金や住宅ローンの返済など、ある程度出費が落ち着く年代です。退職までの期間、資産を守りつつ老後に備えて運用していきましょう。ある程度資金がある方は、不動産投資もおすすめです。

不動産の利点のひとつは、亡くなった際に現物資産を残せることです。団体信用生命保険に加入していれば、万が一ローン返済中に亡くなっても、遺族が弁済する必要はないので安心です。

ポートフォリオ作成のポイント3つ

ポートフォリオを作成する際は、「株式と債券の割合を工夫する」「定期的に見直す」ことが大切です。また、他人の指標やポートフォリオ例は「参考程度にとどめておく」ことも忘れないようにしましょう。ここでは、ポートフォリオ作成で押さえておきたいポイントを3つ紹介します。

1.他人の指標はあくまで参考に

個人によって資産形成の目的や現在の資産状況、ライフプランなどが異なる以上、ポートフォリオも自身のライフプランに合わせたものを作成することが大切です。

ポートフォリオ例や他人の指標は参考にはなりますが、正解とは限りません。自分で作成するのが難しい場合は、知識を身につけるまで専門家に相談するのもよいでしょう。

2.株式・債券の割合を工夫する

株式と債券の割合を決めるのは難しいかもしれませんが、迷った場合の目安はあります。債券の割合を「年齢」とし、株式の割合は「100-年齢」とする方法です。

年齢が上がれば上がるほど、安全性の高い債券の割合を多くし、資産を守るように運用するのがポイントです。一方で、若い間は株式に比重を置き、許容範囲を決めた上でリターンを狙うという戦略もよいでしょう。

3.定期的に見直す

金融資産の価値は市場の変化により変わるため、作成したポートフォリオは定期的に見直すことが大切です。結果、作成時の資産配分とはズレが生じることもあるでしょう。

年代やライフスタイルの変化によって、投資に対する姿勢や目的が変わる可能性もあります。大きな収入や支出があった際も、ポートフォリオに影響を与えるかもしれません。以上から、数年に1度はポートフォリオを見直すことをおすすめします。

資産形成のお悩みはネイチャーグループへご相談ください

低金利政策が続く中、老後にゆとりを持って暮らしていくためには、資産形成が大切です。とはいえ、どのように資産を運用していけばよいのか分からない方も多いでしょう。

ネイチャーグループ（税理士法人ネイチャー、株式会社ネイチャーウェルスマネジメント）では、お客さまに合った資産運用のアドバイスをしています。不動産や有価証券等の投資から保険の見直しまで、税務効果を踏まえた提案が可能であるため、何なりとご相談ください。

まとめ

資産形成におけるポートフォリオとは、金融資産の割合のことです。ポートフォリオを作成する際には、まず資産形成の目的・時期・金額を明確にしましょう。そして複数の金融資産を組み合わせ、リスクを回避しつつ安定した運用を目指すことが重要です。

自分に合ったポートフォリオが分からない方や、金融商品の選定の仕方が難しいという方は、ネイチャーグループ（税理士法人ネイチャー、株式会社ネイチャーウェルスマネジメント）がお力になれます。お気軽にご連絡ください。

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芦田ジェームズ 敏之

【代表プロフィール】
資産規模100億円を超えるクライアントの案件を数多く抱えてきた異彩を放つ経歴から、「富裕層を熟知した税理士」として多数メディアに取り上げられている。培った知識、経験、技量を活かし、富裕層のみならず幅広いお客様に税金対策・資産運用をご提案している。
また、Mastercard®️最上位クラスで、富裕層を多く抱えるクレジットカードLUXURY CARDの 「ラグジュアリーカード・オフィシャルアンバサダー」に就任。日米税理士ライセンス保有。東京大学EMP・英国国立オックスフォード大学ELP修了。紺綬褒章受章。
現在は代表税理士を務める傍ら、英国国立ウェールズ大学経営大学院に在学中（MBA取得予定）。

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