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コラム

2020年10月13日税務

所得税とは?所得の種類や計算方法を分かりやすく解説

電卓を持った人

日本に住所を有する個人が給与や預金利息などで所得を得た場合には、所得税が課せられます。身近な税金のひとつに挙げられますが、細かい内容について詳しく知らないという方もいるのではないでしょうか。

そこでこの記事では、所得税とはどのような税か、10種類の所得区分について詳しく解説します。具体的な計算方法についても分かる内容です。この記事を読むことで、所得金額ごとの税率や所得税額を抑えるためのポイントについても理解を深められるでしょう。

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所得税とはどのような税金か

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所得税は年間の個人の所得に対してかかる税金です。(所得を得た個人が確定申告を行うことで所得税の額が確定し、納税することとなります。)しかし雇用形態によっては源泉所得税として、本人の代わりに勤め先の企業が納税しているケースがあります。(また日本に居住する人だけでなく、国外に居住する方でも課税される場合があります。)

所得税を抑える方法を知るためにも所得税の概要を理解しておきましょう。ここでは、所得税額の計算方法や源泉所得税の基礎的な情報を紹介します。

所得税とは何か

所得税とは1年間に得た所得にかかる税金のことで、日本国内の居住者であれば、全ての所得に対して課されます。1月1日から12月31日までの所得が対象で、収入から必要経費や所得控除を差し引いた金額に課税されます。所得税の計算方法は以下の通りです。

・総所得金額=総収入金額-収入から差し引かれる金額(必要経費)
・所得税額=(総所得金額-所得控除)×税率-税額控除額

2013年1月1日から2037年12月31日までは所得税に加えて「復興特別所得税」も適用されます。復興特別所得税の計算式は以下の通りです。

・復興特別所得税=基準所得税額×2.1%

源泉所得税とは何か

源泉所得税とは、会社や事業者が給与や賞与を支払う際に所得税を預かり個人に代わって納める所得税のことです。

1年間に徴収された源泉徴収の税額は、本来納める額と一致しないことが一般的です。そのため、12月に正確な過不足額を算出し還付や徴収といった調整がなされます。この毎月の給料から引きすぎた、あるいは足りない金額を年末にまとめて精算する手続きが「年末調整」です。

所得税の計算方法

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所得ののことを所得区分と言います。所得は、会社から受け取る給料をはじめ事業経営による収入や株式の配当などさまざまであり、それぞれがどの所得区分にあたるかによって所得額や税率が異なります。所得税額の計算で必要となる各所得の金額は、所得区分によって計算方法が異なり、それぞれの方法を把握する必要があります。

課税方式は大きく分けて「総合課税」と「分離課税」の2種類です。ここでは、それぞれについて詳しく解説します。

対象となるすべての所得の合計金額が課税される「総合課税」

総合課税は後述する分離課税の対象となる所得以外の、すべての所得を合計した上で各種所得控除を差し引いて納税額を計算する課税方式です。以下は総合課税の対象となる所得の一例です。

・勤務先から受ける給料・賞与などの給与所得
・土地や建物の賃貸による不動産所得
・個人で事業を行った際に得る事業所得

所得税の税率は所得が多い人ほど高くなる累進課税方式を採用しています。2020年現在、所得税の最高税率は課税所得額の45%です。

所得区分ごとに課税される分離課税

分離課税は他の所得と合計せず、その所得のみに一定の税率をかけて計算する課税方式のことです。以下が対象となる所得の一例です。

・会社から支払われる退職金などが分類される退職所得
・預貯金の利息などの利子所得・株式や土地建物などの譲渡にかかる譲渡所得
それぞれの所得区分に応じて定められた計算方法によって税額を計算することにより、一時的に大きな所得税が発生することを防ぎ、公平に課税する仕組みです。

総合課税の対象となる主な所得と計算方法

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総合課税の対象となる所得は大きく分けて8種類があり、必要経費の範囲などが異なります。収入の内容によってはどの所得区分に分類されるのかの判断が難しいため、課税所得の計算をする際は事前に把握しておくことが大切です。ここからは総合課税の対象となる主な所得と計算方法について理解を深めましょう。

事業で得られる所得が「事業所得」

事業所得とは事業によって得られる所得のことで、事業には製造業・小売業・卸売業・サービス業や農業・漁業等、多くの業種が含まれます。そういった事業を行い個人事業主として得た所得が事業所得です。以下の計算式で求められます。

・事業所得=1年間の総収入金額-1年間の必要経費

必要経費とは収入を得るためにかかった費用のことで、例えば交通費や事務用品費、通信費やガソリン代などが含まれます。経費として計上できる項目を把握しておきましょう。

会社員やアルバイトが勤務先から受け取る所得が「給与所得」

給与所得とは会社員やパート、アルバイトで働く方が勤務先から受け取る給料のことです。給料以外にも賞与、地域手当や役職手当も給与所得に含まれます。給与所得の計算式は以下の通りです。

・給与所得=収入金額(源泉徴収前の額面金額-給与所得控除額

なお、電車やバスなど公共交通機関を利用した場合に1か月当たりの交通費が15万円以下の通勤手当は非課税のため給与所得に含めません。自家用車やバイクなどで通勤する場合の非課税限度額については、通勤距離によって異なりますのでご留意ください。

土地や建物などの貸付けによる所得が「不動産所得」

不動産所得とは土地や建物などの不動産の貸付けによってえられる所得のことです。一定規模以上の船舶や航空機の貸付けによる所得も含まれます。例えば毎月の家賃に加えて、共益費や返還を必要としない敷金、保証金などが不動産所得に含まれます。不動産所得は以下の計算式で求められます。

・不動産所得=総収入金額-必要経費

不動産所得における必要経費には、建物の修繕費、損害保険料、固定資産税や都市計画税などがあります。

利子や公社債で発生する「利子所得」

利子所得とは、預貯金や国内外の国債、地方債、社債といった公社債により発生した利子や)、公社債投資信託による分配金などによって発生する所得のことで多くの場合分離課税の対象となります。総合課税の対象となる利子所得は、外国の銀行に預金をすることで発生した利子や、海外証券口座で管理している国外の一般公社債が該当します。利子所得の計算は以下の式です。

・利子所得=利子等の収入金額

利子所得は原則として、支払いを受けるときに所得税と復興特別所得税が源泉徴収される「源泉分離課税」の対象となっており、納税が済んでいるものは総合課税として申告できません。

生命保険の一時金や競馬の払戻金は「一時所得」

一時所得と認められる所得は以下のような条件を満たす必要があります。

・営利を目的とせずかつ継続的な所得ではない
・労働の対価ではない所得
・資産譲渡の対価ではない所得

具体的には生命保険の一時金、賞金、競輪や競馬の払戻金などです。一時所得は以下の式で計算できます。

・一時所得=総収入金額-収入を得るために支出した額-特別控除額(最高で50万円)

一時所得の必要経費とは、収入を得るために要した金額のことです。例えば競輪や競馬については的中券への掛け金が必要経費となります。

他の所得のいずれにも該当しないのが「雑所得」

雑所得とは他の所得のいずれにも該当しない所得のことで、公的年金や年金払いの保険金、作家以外の人が受け取る印税や講演料、FXや仮想通貨による所得などが該当します。雑所得の計算式は以下の通りです。

・公的年金などの場合:雑所得=収入金額-公的年金等控除額
・それ以外の場合:雑所得=総収入金額-必要経費

なお、FXや一定の先物取引による雑所得などは、申告分離課税として計算される場合があります。

申告分離課税の対象となる主な所得と計算方法


所得税の課税方式には総合課税の他に源泉分離課税と申告分離課税があります。分離課税の対象となる所得は、他の所得と分けて計算することが特徴的です。ここからは、主な4種類の申告分離課税の対象となる所得と、計算方法について解説します。

出資額に応じて受け取れる配当や収益分配による「配当所得」

配当所得とは、株主や出資者が出資額に応じて法人から受ける配当や投資信託(公社債投資信託以外)などのよる収益分配による所得のことです。上場株式などの配当は申告分離課税の選択ができます。計算式は以下の通りです。

・配当所得=収入金額-株式などを取得するための借入金の利子
申告分離課税を選択した場合の税率は20.315%です。なお申告分離課税を選択すると、「上場株式等の譲渡損失」との損益通算が可能ですが、総合課税で適用される配当控除は適用できません。

退職時に受け取ったお金は「退職所得」

退職所得とは、退職したときに受け取る退職金などの所得を指します。退職金は今後の生活資金になるケースもあるため、税金面で優遇されているともいえるでしょう。退職所得の計算方法は以下の通りです。

・退職所得=(源泉徴収前の収入金額-退職所得控除額)×1/2
退職所得の最低控除額は80万円です。また勤務年数が20年以下と20年を超える場合とでは控除額の計算の仕方が変わります。

土地や建物などの資産を売却した利益は「譲渡所得」

譲渡所得とは土地、建物、ゴルフ会員権などの資産の売却による所得のことです。譲渡所得のうち土地建物・借地権などの譲渡に関しては申告分離課税の対象になります。土地や建物の譲渡所得の計算式は以下の通りです。

・課税譲渡所得額=譲渡価額-(所得費用+譲渡費用)-特別控除額

土地や建物の譲渡所得にかかる税率は、譲渡した資産の所有年数がその年の1月1日時点で5年を超える場合と5年以内とで変わります。また、一定の要件を満たしたときに特別控除の適用が可能です。例えば、マイホームを譲渡したときには最高で3,000万円、収用などにより土地や建物を譲渡したときには最高で5,000万円の特別控除額が適用されます。

山林伐採での売却や立木での譲渡で発生する「山林所得」

山林所得とは所有している山林の伐採し売却する場合や、立木のまま譲渡する場合に受け取る所得のことです。山林所得の計算は以下の式で計算できます。

・山林所得=総収入金額-必要経費-特別控除額

山林所得の必要経費とは、山林を管理するときにかかる費用や苗木の購入費などです。山林を売却する際には、仲介手数料も経費に含められます。また、山林を取得してから5年以内に伐採又は譲渡した場合は総合課税の対象となり、事業所得か雑所得の扱いになるため留意が必要です。

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損益通算ができる所得とは

損益通算とは、同一の所得内に損失がある場合、一定のルール内で他の黒字の所得と通算できる仕組みです。なお、損益通算後も損失が残るケースでは、最長3年間、繰越控除(損失を繰り返すこと)ができます。損益通算が可能な所得は以下の通りです。

・不動産所得
・譲渡所得
・事業所得
・山林所得

山林所得以外の所得の中には損益通算の対象外となるケースがあります。以下が一例です。

・不動産所得:土地や建物の取得にかかった借入金の利子
・事業所得:株式などに関わる事業所得
・譲渡所得:ゴルフ会員権やスポーツカーなど生活に必要でない資産の譲渡から生じる所得

所得金額によって所得税率は変わる

所得税は超過には累進課税という制度が採用されておりを用いており、所得金額によって税率が異なります。課税の対象となる所得金額が多くなると税率も上がる仕組みです。課税対象となる所得金額、税率と控除額は以下になります。

【所得税の速算表】

課税対象となる所得金額 税率 控除額
1,000円~194万9,000円 5% 0円
195万円~329万9,000円 10% 9万7,500円
330万円~694万9,000円 20% 42万7,500円
695万円~899万9,000円 23% 63万6,000円
900万円~1799万9,000円 33% 153万6,000円
1800万円~3999万9,000円 40% 279万6,000円
4000万円以上 45% 479万6,000円


所得税の課税方法は総合課税が原則で、累進課税方式が採用されています。そのため、一部の所得で申告分離課税を選択した場合、総合課税よりも税負担が軽くなるケースもあります。

(参考: 『No.2260所得税の税率 国税庁』)

ケース別:所得税の納付方法

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所得税は個人の所得にかかる税金です。従って収入を得たときは基本的に所得税を納めなければなりません。納付方法は源泉徴収の有無や勤務形態など状況によって異なるため、自身のケースを把握しておきましょう。ここからは、所得税の納付方法をケース別に解説します。

勤務先で源泉徴収された場合

会社などの勤務先で源泉徴収がされた場合、源泉徴収した所得税を納めるのは事業者側の義務です。すべての手続きは勤務先がするため、会社員やパート、アルバイトの方は特に納付手続きの必要はありません。事業者側は納付の際に所得税徴収高計算書を作成し、税務署や金融機関で原則翌月10日までに納付をします。

なお、2つ以上の勤務先から給与を受け取っている会社を掛け持ちしている場合、年末調整が可能なのは1社のみと限られているため、自身での申告が必要です。

個人事業主の場合

個人事業主とは、個人で事業を展開している方だけでなく、会社に勤務しているものの個人事業主として雇用関係を結んでいる場合にも当てはまります。個人事業主の場合は源泉徴収がされないこともあり、自身で収入や経費などを記録、計算する必要があることが会社員との大きな違いです。

個人事業主は、所得税の計算に加えて確定申告が必要です。また、申告通りの金額を原則として毎年3月15日までに税務署や金融機関などで納付する必要があります。

所得税額を抑えるための4つのポイント

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所得税を納めるのは国民の義務のひとつですが、可能ならば税額を抑えたいと思う方もいるのではないでしょうか。所得控除や税額控除、譲渡損失の繰越控除などを使うことで税負担の軽減が可能です。ここでは、所得税額を抑えるための4つのポイントを紹介します。

所得控除や税額控除の確認をする

所得税額を抑えるために、利用できる所得控除や税額控除がないか確認をしましょう。もれなく計上することで、所得税を抑えられます。所得控除と税額控除の定義、主な控除を以下にまとめました。

 

控除の種類

定義

主な控除

所得控除

・所得額から定められた金額を差し引くこと

・医療費控除

・社会保険料控除

・配偶者控除

税額控除

・所得税額から定められた金額を直接差し引くこと

・住宅借入金等特別控除

・寄附金特別控除

譲渡損失の繰越控除を活用する

上場株式などの譲渡により損失を出した場合には、譲渡損失の繰越控除で節税効果が期待できます。以下は譲渡損失の繰越控除の例です。

 

令和元年

令和2年

令和3年

令和4年

年間の譲渡損益

-600万

400万円

0円

300万円

前年の繰越譲渡損失

なし

-600万円

-200万円

-200万円

翌年への繰越譲渡損失

-600万円

-200万円

-200万円

0円

課税対象の譲渡所得

0円

0円

0円

100万円

 

令和元年で出た600万円の損失は、最長3年間繰越が可能です。令和2年は400万円の黒字でしたが、前年の損失を繰越したので課税対象の譲渡所得は0円となりました。

また、令和4年は300万円の黒字でしたが200万円の損失額の繰越ができるので課税対象の譲渡所得は100万円です。このように繰越控除を利用することで税金を抑えられます。なお譲渡損失の繰越控除のためには、課税対象の譲渡所得が0円の場合でも確定申告は必要です。

青色申告をする

個人事業主の方は白色申告から青色申告に切り替えることで、最大で65万円の青色申告特別控除が受けられます。青色申告の対象となるのは、継続的な事業所得のある方、不動産所得や山林所得のある方です。

青色申告に切り替えると、事業に専従する家族や親族へ専従者給与の支払が可能になりますので、適正な範囲内であれば個人事業主として親族に給与を支払えるようになります。赤字が出た場合には3年間に渡って繰越できるため、節税にもつながるでしょう。

青色申告をする年の3月15日までに管轄の税務署に青色申告承認申請書を提出することで切り替えが可能です。年の途中で開業したときは、2か月以内に承認申請書の提出をしておく必要があります。

法人化を検討する

個人事業主の方や不動産投資をしている方で、ビジネスが順調に拡大したときは法人化を検討するのもよいでしょう。法人化することで個人事業主のときにはない控除や制度の利用ができます。

例えば、法人の場合は自身に給与を支払うことで、給与所得控除を活用できます。さらに自分が退職するときにも、退職金を経費(損金)として計上できます。また高所得者が対象となる所得税率に比べ法人税率は低いため、納税額を抑える効果が期待できるでしょう。

 

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効果的な所得税の対策:税務のプロにご相談を!

所得税の確定申告書は自身で作成も可能です。しかし、正しい方法で所得税を抑えたい方は税理士に依頼することをおすすめします。適切な控除を利用しながら正確な確定申告ができるだけでなく、日々の事業状況のチェックや身近な税の相談も可能です。

全国にはさまざまな税理士法人がありますが、大切な資産を安全に管理したい方はネイチャーグループ(税理士法人ネイチャー国際資産税、株式会社ネイチャーFAS)にご相談ください。

プロフェッショナルなスタッフがお客様の大切な資産を管理いたします。国内のみならず海外の税法にも精通しており、会社の設立から税務の申告までワンストップでサポート可能なことが強みです。

まとめ

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所得税を正確に納めるために、所得の種類や所得税の仕組みを理解しておきましょう。所得控除や税額控除などについても知識を深めておくとスムーズな納税につながります。

ただし、複雑で手間もかかる所得税の計算を不安に感じる方も多いでしょう。そのようなときはネイチャーグループ(税理士法人ネイチャー国際資産税、株式会社ネイチャーFAS)にお任せください。効果的な所得税対策と効率的な確定申告が可能です。また、金融についての知識や経験を持つプロフェッショナルなスタッフが多く在籍しており、資産管理や運用、税金の相談など幅広く対応しています。

 

芦田 敏之

芦田 敏之

【監修者プロフィール】 税理士法人 ネイチャー国際資産税代表 国内外の資産税に精通しており、富裕層の資産対策を中心にワールドワイドかつ多数のコンサルティング実績を持ち、世界全体で約100の金融機関の間に人脈があります。資産規模100億円超えのクライアントに数多く対応してきたことから「日本一富裕層を知る税理士」というキャッチコピーで話題に。近年は働きやすい職場環境の普及活動にも意欲を見せており、これまでテレビ番組や日本経済新聞、Forbes JAPANなどさまざまなメディアにも登場しています。

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